繊維機械のオリンピック、4年に1度の総合見本市開催。思惑…いえいえ好業績株です

昨年来、ファナック、不二越など機械株の一角が人気化している。機械株の中でも今度は繊維機械株に4年に1度のスポットライトがあたりそうだ。“4年に1度”というとオリンピックが連想されるが、繊維機械のオリンピックとも言うべき世界最大の繊維機械総合見本市が今秋、スペインのバルセロナで開催される。

その名はITMA(イトマ)国際繊維機械展。一般的な知名度は低いが、業界関係者の間ではビッグイベントだ。開催周期が4年とサイクルが長いことから、この間に繊維生産の技術・生産およびサービスは飛躍的に向上する。最新テクノロジーや製品、各種情報を求めて世界から業界関係者が集合するため、各メーカーはこの見本市を目標に技術開発・製品開発を目指しているのだ。

電子制御編み機で世界トップシェアを持つ島精機製作所は、今年2月に発表した新型コンピューター横編み機「SSR」シリーズについて、この見本市を拡販の場と位置づけている。SSRは前期に1760台を販売したが、今期は1万2000台の販売計画という力の入れよう。ITMAだけでなく、6月に中国最大規模の繊維機械見本市「SHANGHAI(上海) TEX」が開催されることも刺激材料になりそうだ。

今月の業績変化率大
(画像=ネットマネー)

島精機製作所の近年の最高値と年間の株価高低幅が最も大きかったのが2007年! つまり、前回のITMA見本市の開催年なのだ。これは妙味大なのではないか。島精機製作所以外の繊維機械株は、株価も低位で思惑株のイメージが強いが、意外に業績変化率が大きい銘柄もある。なかでもペガサスミシン製造はこの5月の決算発表で、2012年3月期は営業利益70%増を見込んでいる。PBR(株価純資産倍率)1倍割れで、想定為替レートは1ドル=81円の予想。自動車安全ベルトのリトラクター(巻き取り装置)事業も成長中だ。5月に入って同業のJUKIも動いている。ここから、今期は4期ぶりの黒字転換となる津田駒工業なども注目だ。 (竹中博文)

今月の業績変化率大
(画像=ネットマネー)

今月のイベント盛りだくさん 代替エネルギーの中でも、7月は太陽光発電のフェローテック!

7月は太陽の季節。といっても今夏の好天を予想しているのではなく、太陽光発電のことだ。例年、この時期は代替エネルギーに関心の高まる習性があるうえに今年は節電が合言葉。となれば、関連銘柄の株価は多いに刺激を受けそう。

7月下旬、太陽光発電では業界最大のイベント「PVジャパン2011」が開催され、同時に「再 生エネルギー世界展示会」や経産省系研究所の研究発表会も開かれる予定だった。震災後の電力不足に配慮して12月に延期されたが、すでに発表準備は終わっているとみられ、太陽光関連の新材料が相次いで出てきそうだ。

注目はフェローテックだ。太陽電池に必要なシリコン結晶製造装置や石英部品が、品質と価格の両面で高い競争力を持つ。前2011年3月期は売上高が83%増、営業利益ではほぼ10倍を達成し、今期も増収増益予想を打ち出した。アナリストの間では特に評価が高い銘柄だ。(伊地知慶介)

好評長期連載 株業界の番猫・みけこさんの兜町キャッツアイ 第38話 東電の周りの人たち

今月の業績変化率大
(画像=ネットマネー)

今日は天気がいいから霞が関まで遠征! 原発処理とか補償問題で経済官庁の役人さんたちは忙 しいから、さっそく猫の手を貸すんだにゃ〜と思ったら、縄張り争いしてた……。

首相官邸の方針で、今年は中央省庁幹部の人事異動が原則凍結になったはずだけど、原発関係は別。特に補償問題を扱う新機構の人事には各省庁が関心を寄せている。夜には猫みたいに集会があるとかなんとか……。

電力業界は経済産業省が担当だけど、原子力保安院の解体論やこれまでの監督責任問題もあって派手に動けないの。財務省と金融庁は猫をかぶったみたいにおとなしいけど、本当は新機構に人材を送り出したくてどうしようもないみたい。補償金の調達や復興事業は予算や金融の問題だから当然かもしれないけど、それって焼け太り?

でもって証券業界といえば、東京電力とは微妙な距離をとっている。東京電力株の売り推奨のレポートを出した証券会社は少なくて、大半のアナリストが株価の下がりきった後に「中立」の投資判断を出すのがやっと。電力業界は社債発行の多いお得意さまだから「さわらぬ神にタタリなし」ってことかにゃ。海外では外資系大手が東京電力に優先株の発行を提案したとかなんとか。お客さまの前では、借りてきた猫なんだにゃ。

はみだしピタピタ

その2●ピジョン(7956)が2014年1月期に売上高を前2011年1月期の約1・3倍の733億円に拡大する計画。業績拡大の柱はアジア事業だ。成長中の中国に加え、マレーシアの新拠点を通じ、東南アジアやインドにも販売ルートを拡大していく。日本製の育児用品への信頼感は絶大で、低価格競争に巻き込まれないところが強みのようだ。内需銘柄と思われがちだが、長期的には海外売上高比率が5割を超えるかもしれない。