ネットマネー 2017年3月号より一部を特別公開!

株価が"噴火"する銘柄には、マーケットが次に注目するであろう材料・テーマが必ず備わっている。
政策と経済トレンドを先読みすれば、その兆候はキャッチできる。
今月の噴火株を見逃すな!

山本 伸
●やまもと・しん
マネーリサーチ代表。
1962年生まれ。1985年より、株式評論家、経済ジャーナリストとして執筆活動および講演活動を行なう。
経済情報誌『羅針儀』を主宰するなど幅広く活躍中で、確かな選択眼による銘柄推奨が個人投資家から絶大な人気。

株式市場の好調が持続しそうだが、新大統領の過激発言には注意!

これから3月期末にかけての絶好の投資材料として、新年1月10日から算出・公表が始まった『日経平均高配当株50指数』に注目しています。今月の「先読み噴火株」でも同指数の採用銘柄を取り上げてみました。

個人投資家は昨年、株を大きく売り越しましたが、そのため急転直下でトランプ相場が訪れた際に買い遅れた人が続出しています。実はこの状況はプロの機関投資家も同様なのです。トランプ氏が実際に大統領に就任することにより相場展開が変化することに注意する必要が出てきましたが、押し目があれば買いが入るという展開そのものはしばらく続くと考えています。

今後のトランプ大統領の発言で注意しておきたいのは、特に中国に対して「為替操作国は許さない」などと強く非難してしまうと、日本経済にとって慈雨となってきた円安が反転してしまうリスクがあります。

1つ目の先読み噴火株は、工場用に特化した搬送機器を手がける世界トップクラスのメーカーであるキトー(東1・6409)です。同社は米国向けに非常に強く、海外売上高比率は77%。現在の円安基調が強烈な追い風となっています。M&A(企業の合併・買収)にも積極的で、今後は欧州マーケットでのシェアを一気に拡大する方向です。

日ロの関係改善なら電力関連に強い専門商社に出番が

2つ目の先読み噴火株は、戦後の昭和22年にGHQ(連合国総司令部)覚書によって解散を命じられた三井物産の機械部門・貿易部門関係者が主体となって設立された極東貿易(東1・8093)が面白い存在です。現在、同社は電力関連に強い専門商社として知られており、2015年にはロシア駐在員事務所を開設。今後、日本とロシアの関係改善が進めばさらにビジネスチャンスが広がりそうです。

高配当企業で構成される指数の算出・公表で上がりそうな銘柄!

3つ目の先読み噴火株は、日経平均高配当株50指数に採用されたアマダホールディングス(東1・6113)です。同社は金属加工機械で日本のトップクラス。製造業企業は株主還元に積極的ではないケースが多々見られるのですが、同社は非常に積極的で好配当利回りとなっています。

今回最後の先読み噴火株は、やはり高配当株50指数に採用されたソニーフィナンシャルホールディングス(東1・8729)です。ソニーの子会社で、生保、損保、銀行が同グループを形成しています。