将来、起こりうる2つの世界的に大きな出来事について

宗教人口で最大勢力であるキリスト教がイスラム教に抜かれるという予測、そして中国が基軸通貨として元の地位を確立しようとしていると思われることは、世界に多大な影響をもたらすだろう。

イメージ撮影●村越将浩

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今回は、将来起こりうる世界的に見て大きな出来事と私が考える2点についてコメントしていきたいと思います。

1つ目は、昨今さまざまな媒体で取り上げられているように、現在世界の宗教人口で最大勢力であるキリスト教徒が2100年にはイスラム教徒に抜かれると予測されていることです。一説によると、より短いスパンで細かく見れば、今後40年間のイスラム教徒の増加率は73%で、キリスト教徒やヒンズー教徒の増加率の2倍以上に達するといいます。さらにその40年後にはイスラム教徒は27億6000万人(世界人口の29・7%)なり、キリスト教徒の29億2000万人(同31・4%)に人数と比率で急接近するとされています。

昨年6月末より国家樹立宣言をし、世界にその勢力拡大を図る「イスラム国」(スンニ派過激派組織)の各種動向、そしてアフガニスタン、イラン、イラク、あるいはシリア、イエメンなどイスラミックの国々で起こっている事態の現況を考えると、人類史上初と称されるイスラム教徒が世界の宗教人口で最大勢力になるという趨勢は注視されていくべきです。短期的、中期的、長期的にこのイスラムの行方がいかなる重大な結果を世界にもたらすのか、非常に不安に駆られる部分があります。

2つ目の大きな出来事としては、中国の人民元の基軸通貨化が挙げられるでしょう。中国はすでにBRI CS開発銀行、上海協力機構開発銀行の設立や、メディアで多く取りざたされたAIIB(アジアインフラ 投資銀行)でも主導的な役割を果たし、究極的には基軸通貨として元の地位を確立しようとしているのだと思います。

AIIBについて日本は参加見送りの方針を明らかにしましたが、私としては焦らず、中国のガバナンス (統治するための方策や体制)を確かめてから考えるという安倍首相の方針の通り、今回の政府の対応でよかったのではないかと思っています。

私はAIIBのような国際金融機関が設立されること自体には反対でもありませんし、アジアのためにな るなら大いにやったらよいと思いますが、同時に運営体制における十分な審査機能やチェック機能、とりわけ意思決定に際しての透明性、公平性、妥当性の担保はきわめて重要な問題です。AIIBは中国主導の構想であまり透明性があるとは思えず、圧倒的な力を持つ中国がその立場を利用し、もっぱら自国の利益ばかり追求するのではないかと懸念されているわけで、日本の拠出金がムダに使われると大変なことになりますから、高い水準のガバナンスの有無をきちっと検証した後、参加態度を明らかにすればよいと思います。

元の基軸通貨化に話を戻すと、元がIMF(国際通貨基金)のSDR(特別引き出し権)構成通貨に年内 に採用される可能性があるというニュースがありましたが、中国はIMFや世界銀行(投票権シェアは3・ 8%)といった国際金融機関での影響力を確固たるものとしつつ既存の国際金融秩序を揺さぶっていく中で、少なくとも世界経済の覇者となるころには元を基軸通貨としてグローバルに認めさせたいと考えているのだろうと思います。

歴史を振り返ってみると、今から71年前の1944年に開催されたブレトンウッズでの会議で英国の国益を代表したのが、かの有名な経済学者ジョン・メイナード・ケインズ、片や米国の国益を代表したのがハリー・ホワイトでした。この両者はそれぞれの国益を実現すべく議論を展開するわけですが、その中でケインズは英国のスターリング・ポンドが世界の基軸通貨であることはもはや不可能であるという 認識の下で、次善の策としていかにすべきかという対応に終始して交渉を進めました。ケインズはその次善の策として、2度の世界大戦により財政が破綻する中で失った基軸通貨の発行権という最高の国益を米国に単に渡してしまうのでなく、「バンコール」という人工的な世界通貨を創出する「世界中央 銀行」を創設し、そこで英国が指導的な役割を果たすということを考えていました。

将来を見据えつつ英国の国益を最大限実現していこうとするケインズの世界中央銀行とバンコールという構想はホワイトの強行路線により敗れ去り、結局は米国のドルが世界の基軸通貨となったのです。 現代においても、近い将来、国際通貨システムをどのように変革していくかを議論すべく、先ほど述べたブレトンウッズで行なわれたような国際的な会議を開催せねばならないタイミングが再来するのではないかと思われます。そのとき、世界における経済的支配者が基軸通貨を決する権利を有するのだろうと思います。私個人としては、もはや一国の通貨を基軸とする国際通貨体制を今後も敷いていくのは不可能ではないかと考えています。世界の主要通貨を加重平均で算出した前出のSDRのような「バスケット型世界通貨」の創出という形に落ち着く可能性も少なからずあると思っています。

北尾吉孝
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北尾吉孝
きたお・よしたか●1951年、兵庫県生まれ。
74年、慶應義塾大学経済学部卒業後、野村證券入社。
78年、英国ケンブリッジ大学経済学部卒業。野村證券で事業法人三部長等を経たのち、95年にソフトバンク入社、常務取締役。
99年、ソフトバンク・ファイナンス社長。
現在、インターネット総合金融グループを形成する
SBIホールディングスの代表取締役執行役員社長。
『何のために働くのか』(致知出版社)など著書多数。「facebook」にてブログを執筆中。